新型コロナ禍でテレワークは働き方のひとつとして定着した。一方で、従業員の健康管理もリモート化せざるを得ず、どう対策を打てばいいのか戸惑っている企業もあるだろう。そこで興味深い取り組みを紹介する。

働き方の急変に対する戸惑いに配慮したプロジェクトを推進しているのが、日清食品グループ。同社は緊急事態宣言下で最大91％が在宅勤務になり、「仕事とプライベートの境目が曖昧」「コミュニケーションが取りづらい」といったストレス要因が生まれたという。そこで発足したのが「テレワークうつ予防チーム」。疲労・ストレス度を可視化する機器で自律神経機能偏差値とバランスを計測し、注意が必要な従業員には産業保健看護職によるオンライン面談を実施。ストレス改善および、働きがいとワークライフバランスの向上を図っている。

コロナ禍と直接関係はないが、富士通は国内グループの従業員7万人を対象にがん教育に関するeラーニングを実施している。病気や医療に関する情報はインターネットで収集できるものの、その真贋を見極めるリテラシーを涵養するのは難しい。とりわけがん治療に関しては、医師の間でも意見が分かれるため、基礎知識を身につけることは重要だ。必然的に、がん検診受診率や生活習慣改善にもつながることが期待できるだろう。

2019年1月時点で、生産年齢人口は59.6％と過去最低をマーク。今後さらに人手不足が深刻化する中で、従業員への健康に投資する価値は、採用面でも有利に働くようになることが予想される。たとえば、経済産業省が実施している「健康経営優良法人認定制度」の認定を目指すことを短期的なメルクマールとし、従業員間に健康意識を醸成することから始めてみてはいかがだろうか。